働き方改革によってリモートワークが急速に普及した現在、

多くの企業が新たな課題に直面しています。

 

「社員の運動不足が深刻化している」

「チームの結束力が弱くなった気がする」

「腰痛や肩こりを訴える従業員が増えている」

 

といった声を耳にする機会が増えました。

 

これらの問題は決して個人の問題ではありません。

社員の健康状態は企業の生産性や業績に直結する重要な経営課題なのです。

 

そこで注目されているのが「オンライン体操」による解決策です。

ヒューマンフィットネス東浦では、多くの企業様にオンライン体操プログラムを提供し、

社員の健康増進と組織活性化を支援してきました。

 

本記事では、オンライン体操を単なる一時的な取り組みで終わらせず、

社員の運動習慣として定着させるための具体的な方法をご紹介します。

リモートワークが生み出した新たな健康課題

通勤という隠れた運動機会の消失

リモートワークの普及により、

多くのビジネスパーソンから「通勤」という日常的な身体活動が奪われました。

 

首都圏で働く会社員の平均通勤時間は往復約2時間。これは相当な運動量に相当していたのです。

 

例えば、東京駅から新宿駅まで電車で移動する場合、駅の階段の上り下りや乗り換えでの歩行など、

知らず知らずのうちに多くのカロリーを消費していました。

しかし在宅勤務では、ベッドから数歩でデスクに座れてしまいます。

長時間同一姿勢がもたらす身体的不調

リモートワーク環境では、オフィスのように整備されたデスクや椅子が用意されているとは限りません。

 

ダイニングテーブルで作業したり、ソファでパソコンを操作したりと、

身体に負担のかかる姿勢で長時間作業する人も少なくありません。

 

ヒューマンフィットネス東浦に寄せられる企業からのご相談でも、

「社員から腰痛や肩こりの訴えが急増した」

「午後の集中力低下が顕著になった」といった声が多く聞かれます。

 

これらの身体的不調は「プレゼンティーイズム」と呼ばれる現象を引き起こします。

 

プレゼンティーイズムとは、

出勤はしているものの健康問題により十分なパフォーマンスが発揮できない状態のことです。

リモートワークでは「在宅しているが集中できない」状態として現れます。

 

コミュニケーション不足による精神的影響

オフィスでは自然に生まれていた同僚との雑談や、

ちょっとした相談も、リモートワークでは意図的に機会を作らなければ発生しません。

この変化が、従業員の孤独感や疎外感を増大させています。

 

ある企業の人事担当者は

「以前は活発だった若手社員が、最近元気がないように感じる。

在宅勤務で一人で作業する時間が増えたことが原因かもしれない」

と話されていました。

 

人間は社会的な生き物です。

適度なコミュニケーションがない環境では、

メンタルヘルスに悪影響が生じる可能性があります。

生活習慣病リスクの増大

運動不足は内臓脂肪の蓄積を促進し、

メタボリックシンドロームのリスクを高めます。

健康診断で「要注意」や「要精密検査」の判定を受ける社員が増えている企業も多いのではないでしょうか。

 

生活習慣病は将来的に重大な疾患を引き起こす可能性があり、

企業にとっても医療費負担の増加や貴重な人材の長期離脱というリスクにつながります。

オンライン体操がもたらす企業への3つのメリット

メリット1：社員の健康増進と生産性向上

オンライン体操の最も直接的な効果は、運動不足の解消による健康増進です。

定期的な運動は血流を改善し、凝り固まった筋肉をほぐします。

特にデスクワーカーに多い肩こりや腰痛の予防・改善に効果的です。

身体の不調が軽減されることで、集中力が向上し、作業効率が上がります。

 

ヒューマンフィットネス東浦でオンライン体操を導入したA社では、

導入3か月後のアンケートで「午後の眠気が減った」と回答した社員が78%に上りました。

また「仕事の集中力が向上した」と答えた社員も65%となり、体操の効果を実感していることがわかりました。

メリット2：コミュニケーション活性化と組織の一体感醸成

オンライン体操は貴重なコミュニケーション機会を創出します。

普段は顔を合わせることの少ない他部署の社員とも、

画面越しに一緒に身体を動かすことで自然な交流が生まれます。

体操の前後に設ける雑談タイムでは、業務とは関係のない日常的な話題で盛り上がることも多く、職場の人間関係が良好になるケースが多々あります。

 

B社では月2回のオンライン体操を導入後、

社内アンケートで「職場の雰囲気が良くなった」と回答した社員が83%に達しました。

 

「他部署の人と話すきっかけができた」という声も多く聞かれ、

組織の縦横の連携が強化されています。

メリット3：エンゲージメント向上と人材定着効果

企業が社員の健康を積極的にサポートする姿勢は、

従業員に「大切にされている」という実感を与えます。

 

これは組織への愛着心や信頼感、すなわちエンゲージメントの向上につながります。

高いエンゲージメントを持つ社員は、より長く会社で働き続ける傾向があります。

 

離職率の低下は、採用・研修コストの削減や、

組織の知識・ノウハウの蓄積につながり、企業の競争力向上に寄与します。

運動習慣を定着させる3つの成功原則

原則1：参加ハードルを極限まで下げる「気軽さ」の追求

運動習慣の定着において最大の障壁となるのは「面倒くさい」という感情です。

従業員が「これなら続けられそう」と感じる環境を整えることが何より重要です。

 

時間設定の工夫

ヒューマンフィットネス東浦では、忙しい現代のビジネスパーソンでも参加しやすいよう、

10分以内の短時間プログラムを中心に提供しています。

始業前の5分間、昼休憩の10分間など、業務の隙間時間を活用できます。

 

長時間のプログラムは「時間がない」という理由で敬遠されがちです。

短時間でも継続することで、確実に効果を実感できるプログラム設計が重要なのです。

 

準備不要で参加できる環境づくり

特別な運動着への着替えや器具の準備が必要では、

参加率は大幅に下がってしまいます。

 

オフィスチェアに座ったまま、普段の服装で実施できるプログラムを用意することで、

参加へのハードルを大幅に下げられます。

 

また、ライブ配信に参加できなかった社員のために、

録画版をいつでも視聴できるオンデマンドサービスも併せて提供することで、

個々の都合に合わせた柔軟な参加が可能になります。

 

心理的プレッシャーの軽減

参加を強制すると逆効果になる場合があります。

あくまで「健康づくりの機会提供」というスタンスを貫き、

参加・不参加が人事評価に影響しないことを明確に伝えることが大切です。

 

カメラオフでの参加も可能にするなど、

プライバシーへの配慮も欠かせません。リラックスして参加できる雰囲気づくりが継続のカギとなります。

原則2：楽しさと納得感のある「質の高いプログラム」

単調なラジオ体操の繰り返しでは、参加者は次第に飽きてしまいます。

「今日も参加してよかった」「新しい発見があった」と感じてもらうための工夫が必要です。

 

専門家による科学的根拠に基づいた指導

ヒューマンフィットネス東浦では、

健康経営アドバイザーの資格を持つ専門スタッフがプログラムを設計・指導しています。

 

単に運動を教えるだけでなく、

「なぜこの動きが肩こりに効くのか」

「どの筋肉に効いているのか」

といった理論的な解説も加えることで、参加者の理解と納得を促します。

 

例えば肩甲骨回しの運動では、

「デスクワークで前かがみになった姿勢を改善し、

肩甲骨周りの筋肉をほぐすことで血流が改善される」といった説明を加えます。

 

理由がわかると、参加者の積極性が格段に向上します。

 

多様なプログラム展開

飽きさせないためには、プログラム内容に変化をつけることが重要です。

• 月曜日：肩こり解消ストレッチ
• 火曜日：腰痛予防エクササイズ
• 水曜日：眼精疲労回復体操
• 木曜日：簡単筋力トレーニング
• 金曜日：リフレッシュ体操

このように曜日ごとにテーマを設定することで、

参加者は「今日はどんな内容かな」と期待感を持って参加できます。

 

参加者のニーズに応じたカスタマイズ

事前に健康アンケートを実施し、

その企業の社員に多い不調や要望を把握してプログラムに反映させることで、満足度は大幅に向上します。

 

C社では事前調査で「眼精疲労」を訴える社員が多かったため、

目の疲れを和らげるツボ押しや眼球運動を重点的に取り入れたプログラムを提供しました。

結果、参加者の90%以上が「目の疲れが軽減された」と回答し、高い満足度を得ることができました。

原則3：「一人にしない」コミュニティの力と継続支援

運動習慣の定着は個人の意志力だけに頼っては困難です。

仲間と一緒に取り組む環境や、継続を支援する仕組みが必要です。

 

ゲーミフィケーション要素の導入

参加をゲーム感覚で楽しめる仕組みを導入することで、

モチベーションを維持できます。

 

例えば参加スタンプラリーを実施し、

10回参加で健康グッズプレゼント、20回参加で健康診断の結果改善度合いをフィードバック、

といった特典を用意します。部署対抗での参加率競争も効果的です。

 

D社では月間参加率トップの部署に

「健康優良部署賞」を贈呈する制度を導入したところ、

全社の平均参加率が32%から68%に向上しました。

 

コミュニケーション機会の創出

オンライン体操を単なる運動の場から、コミュニケーションの場へと発展させることが重要です。

体操終了後の5分間をフリートークタイムに設定し、参加者同士の自由な交流を促進します。

 

「今日の体調はどうですか」

「週末の予定は何かありますか」

といった気軽な会話から始まり、

次第に業務上の相談や情報共有の場としても機能するようになります。

 

また、チャット機能を活用して

「今日の体操で体がすっきりした」「肩の痛みが和らいだ」

といった感想をリアルタイムで共有し合う文化を作ることで、参加者同士のつながりが深まります。

 

継続を支える伴走支援

ヒューマンフィットネス東浦では、

導入企業に対して継続的なサポートを提供しています。

月1回の参加状況レポートで各社の取り組み状況を可視化し、

参加率が下がってきた場合には改善案を提案します。

 

また、参加者個人へのフォローアップも重要で、

しばらく参加していない社員には個別に声かけを行うなど、きめ細かな支援を行います。

オンライン体操成功への実践ロードマップ

STEP1：目的の明確化と経営層のコミットメント

オンライン体操導入を成功させるためには、

まず「なぜ導入するのか」という目的を明確にすることが重要です。

 

目的の例：

• 社員の運動不足解消による健康増進
• 生産性向上とプレゼンティーイズムの解消
• 組織のコミュニケーション活性化
• エンゲージメント向上による人材定着

 

目的が曖昧だと、プログラム設計も中途半端になり、

効果的な取り組みにつながりません。

 

そして何より重要なのが、

経営層が本気でこの取り組みを支援する姿勢を示すことです。

社長や役員が率先して参加したり、

社内会議でオンライン体操の重要性について言及したりすることで、

全社員に「会社が本気で取り組んでいる」というメッセージが伝わります。

 

E社の代表取締役は毎回のオンライン体操に参加し、

体操後の雑談タイムでも積極的に社員とコミュニケーションを取っています。

この姿勢が社員の参加意欲を大きく高めており、

導入から半年経過しても80%を超える高い参加率を維持しています。

STEP2：専門家との連携とプログラム設計

自社だけで全てを企画・運営するのは多大な労力がかかり、

かつ効果も限定的になりがちです。

 

健康経営の専門家に相談することで、より効果的なプログラムを構築できます。

 

ヒューマンフィットネス東浦では、

まず企業の現状を詳しくヒアリングし、社員の健康課題を把握するための調査を実施します。

その結果に基づいて、その企業に最適なオンライン体操プログラムを設計します。

 

また、単発の体操指導だけでなく、

健康経営全体を視野に入れたコンサルティングも提供しています。

 

オンライン体操を起点として、

食事指導、睡眠改善、メンタルヘルス対策など、

総合的な健康づくりプログラムへと発展させることも可能です。

STEP3：スモールスタートによるトライアル実施

いきなり全社で開始するのではなく、

まずは特定の部署や有志グループを対象にトライアル実施することをお勧めします。

 

トライアル期間中に検証すべきポイント：

• 最適な実施時間帯（朝一番 vs 昼休み vs 終業前）
• 適切な頻度（毎日 vs 週2-3回 vs 週1回）
• プログラム内容への満足度
• 参加しやすさ、継続しやすさ
• 技術的な課題（接続トラブル、音声・映像品質など）

 

F社では最初に営業部の20名でトライアルを実施しました。

2週間の試行期間中に参加者からフィードバックを収集し、

 

「朝の始業前は時間に余裕がない」

「昼休みの方が参加しやすい」

という意見が多かったため、昼休み実施に変更しました。

 

また「もう少し強度の高い運動も取り入れてほしい」

という要望に応えて、筋力トレーニング要素も追加しました。

STEP4：全社展開と効果測定

トライアルで得られた知見を活用してプログラムを改良し、

いよいよ全社展開を行います。

 

導入時の周知では、以下の点を明確に伝えることが重要です：

• 導入の目的と期待される効果
• 参加方法と注意事項
• 参加は任意であること
• プライバシーへの配慮
• 継続的な改善への協力依頼

 

そして導入後は定期的に効果測定を行い、継続的な改善を図ります。

 

測定指標の例：

• 参加率の推移
• 参加者の満足度
• 健康状態の変化（肩こり、腰痛、疲労度など）
• 生産性への影響
• 組織のコミュニケーション活性化度合い

 

G社では導入から6か月後に包括的な効果測定を実施しました。

参加者の健康状態改善（肩こり症状87%軽減、腰痛症状79%軽減）だけでなく、

生産性指標（午後の集中力持続時間15%向上）や

組織指標（部署間コミュニケーション頻度23%増加）

においても明確な改善が確認されました。

STEP5：継続的な改善と発展

オンライン体操は導入して終わりではありません。

参加者のニーズの変化や新たな健康課題に対応するため、継続的にプログラムを改善していくことが重要です。

 

また、オンライン体操で得られた成果を他の健康経営施策にも展開することで、

より大きな効果を期待できます。

 

例えば、体操で培ったコミュニケーション活性化の仕組みを、

メンタルヘルス対策やワークライフバランス改善にも応用することができます。

導入企業の成功事例

製造業H社の事例：製造現場での安全性向上

従業員200名の製造業H社では、

製造現場での労働災害防止を目的としてオンライン体操を導入しました。

 

製造現場では重い物を持ち上げる作業が多く、

腰痛による労災が頻発していました。

そこで始業前の10分間を使い、腰痛予防に特化した体操プログラムを実施したのです。

 

導入前は月平均3件発生していた腰痛による労災が、

導入後6か月で月平均0.5件まで激減しました。

 

社員からは

「体の調子が良くなった」

「重い物を持つのが楽になった」

という声が多く聞かれ、体操の効果を実感しています。

 

またオフィス部門と製造部門が一緒に体操を行うことで、

普段接点の少ない部署間のコミュニケーションも活性化され、

連携がスムーズになったという副次的効果も生まれました。

IT企業I社の事例：離職率改善への取り組み

社員平均年齢28歳のIT企業I社では、若手社員の離職率の高さが課題でした。

リモートワーク中心の働き方で、新入社員が孤独感を抱きやすい環境だったそうです。

 

そこで新入社員のオンボーディングプログラムの一環として、

毎朝のオンライン体操を導入しました。

体操後の雑談タイムを充実させ、先輩社員との交流機会を意図的に創出したのです。

 

結果、新入社員の1年以内離職率が35%から15%に大幅改善。

「会社の仲間とのつながりを感じられるようになった」

「困った時に相談しやすくなった」という声が多く、

組織への帰属意識向上に大きく貢献しています。

サービス業J社の事例：顧客満足度向上への波及効果

従業員150名のサービス業J社では、

接客スタッフの疲労軽減を目的としてオンライン体操を導入しました。

 

立ち仕事中心のスタッフは足腰の疲労が蓄積しやすく、

午後になると疲れが表情に現れて顧客対応の質が低下する傾向がありました。

 

昼休憩時間に下半身のストレッチを中心とした体操プログラムを実施したところ、

スタッフの疲労軽減だけでなく、

顧客満足度スコアも向上するという思わぬ効果が得られました。

 

「スタッフの表情が明るくなった」

「元気よく対応してもらえて気持ちが良い」

という顧客の声が増え、売上にもプラスの影響が現れています。

健康経営への投資という視点

オンライン体操の導入にかかる費用は、

単なるコストではなく「投資」として捉えることが重要です。

医療費抑制効果

社員の健康状態が改善されることで、

企業の医療費負担も軽減されます。

 

健康保険組合の調査によると、

運動習慣のある社員の年間医療費は、

運動習慣のない社員と比較して平均30%低いというデータがあります。

 

100名規模の企業でオンライン体操を導入した場合、

年間の医療費抑制効果だけで数十万円から数百万円の効果が期待できます。

生産性向上による経済効果

プレゼンティーイズムの改善による生産性向上効果も見逃せません。

昭和医科大学の研究では、健康問題による生産性損失は1000人当たり年間約6500万円と推計されています。

 

オンライン体操により健康状態が改善され、

仮に生産性損失が半減した場合、100名規模の企業で年間650万円の経済効果が期待できる計算になります。

 

離職率低下による採用・研修コスト削減

エンゲージメント向上により離職率が低下すれば、

採用コストや新人研修コストの削減にもつながります。

 

一般的に1名の中途採用には100万円程度、

新人研修には1名当たり50万円程度のコストがかかるとされています。

 

年間10名の離職が5名に半減すれば、

それだけで年間750万円のコスト削減効果があります。

ROI（投資収益率）の試算

オンライン体操導入にかかる費用を年間100万円と仮定した場合、

上記の効果を合計すると：

• 医療費抑制効果：200万円
• 生産性向上効果：1000万円
• 採用・研修コスト削減：750万円
• 合計効果：1950万円

ROI = （効果 - 投資）÷ 投資 × 100 = （1950 - 100）÷ 100 × 100 = 1850%

このように、オンライン体操への投資は極めて高いリターンが期待できる戦略的投資なのです。

まとめ：健康な組織づくりへの第一歩

リモートワークが新しい働き方の標準となった現在、

社員の健康管理は企業の重要な経営課題となっています。

オンライン体操は、この課題に対する効果的で実現可能性の高い解決策です。

 

成功のポイントは

「気軽さ」「質の高さ」「コミュニティ」の3つの原則

を意識し、専門家のサポートを受けながら戦略的に取り組むことです。

 

ヒューマンフィットネス東浦では、

企業の皆様の健康経営推進を全力でサポートいたします。

社員の健康という最も価値ある資産への投資を、今日からぜひ始めてみませんか。

 

健康で活力に満ちた組織づくりの第一歩を、

私たちと一緒に踏み出しましょう!!

 

オンライン体操・健康経営に関するご相談・お問い合わせ

「何から始めれば良いかわからない」

「自社に合ったプログラムを提案してほしい」

など、どんなことでもお気軽にご相談ください。

 

健康経営の専門家が、貴社の課題解決を徹底的にサポートいたします。

 

ヒューマンフィットネス東浦
お問い合わせ TEL: 090-4264-6609

「健康診断の結果を見て、うちの会社のメタボ該当者がこんなに多いとは…」

毎年の健康診断シーズンが終わるたびに、多くの経営者様や人事担当者様がこのような現実に直面されているのではないでしょうか。

メタボリックシンドローム、つまり内臓脂肪症候群は、もはや個人だけの問題ではありません。実は企業経営に大きな影響を与える重要な課題なのです。

従業員の健康問題を「個人の責任」として片付けてしまうことは、企業にとって大きなリスクを抱えることになります。今回は、メタボ社員を放置することで生じる具体的なリスクと、それを解決するための健康支援プログラムについて詳しく解説します。

なぜメタボ対策が企業の経営課題なのか

現代企業が直面する健康問題の実態

「うちの社員、最近疲れやすそうだな」「午後になると集中力が続かない人が多い気がする」

このような職場での変化を感じたことはありませんか。実は、これらの現象の背景には従業員の健康状態が深く関わっています。

メタボリックシンドロームは、内臓脂肪の蓄積に加えて高血圧、高血糖、脂質異常症のうち2つ以上を併せ持つ状態を指します。見た目には分からなくても、体の中では様々な変化が起きているのです。

厚生労働省の調査によると、40歳以上の男性の約3人に1人、女性の約5人に1人がメタボリックシンドロームまたはその予備群とされています。つまり、多くの企業で働く中核世代の従業員が、この問題を抱えている可能性が高いのです。

健康経営の重要性が高まる背景

近年、「健康経営」という言葉を耳にする機会が増えました。健康経営とは、従業員の健康保持・増進の取り組みが、将来的に収益性を高める投資であるという考え方に基づく経営手法です。

この考え方が注目される理由は明確です。少子高齢化が進む中で、一人ひとりの従業員の生産性向上が企業の競争力を左右するようになったからです。

「人手不足で一人当たりの負担が重くなっている」「優秀な人材の確保が難しくなってきた」といった課題を抱える企業にとって、既存の従業員が健康で高いパフォーマンスを発揮できる環境を整えることは、もはや避けて通れない経営戦略なのです。

メタボ社員を放置する5つの深刻なリスク

リスク1：生産性低下による業績への影響

「最近、会議中にうとうとしている人が多いな」「以前に比べて、アイデアが出にくくなった気がする」

このような変化を感じている企業は少なくありません。実は、これらの現象には医学的な根拠があります。

メタボリックシンドロームの状態では、血糖値の急激な変動により日中の眠気や疲労感が起こりやすくなります。また、内臓脂肪から分泌される炎症性物質が脳機能に影響を与え、集中力や判断力の低下を招くことが知られています。

これは「プレゼンティーイズム」と呼ばれる状態です。プレゼンティーイズムとは、出勤はしているものの体調不良により本来のパフォーマンスを発揮できない状態を指します。欠勤による損失（アブセンティーイズム）よりも、実は経済損失が大きいとされています。

例えば、ある製造業の企業では、メタボ該当者の作業効率が平均より20％低下していることが判明しました。一見すると小さな数字に見えますが、これが100人の従業員に及ぶと、実質的には20人分の労働力が失われていることになります。

リスク2：医療費負担の増大

「健康保険料がまた上がった」「医療費の企業負担が重くなってきている」

多くの企業が直面しているこの課題も、実は従業員の健康状態と密接に関係しています。

メタボリックシンドロームは、心筋梗塞や脳卒中、糖尿病といった重大な生活習慣病の強力な危険因子です。これらの疾患の医療費は非常に高額で、例えば心筋梗塞の場合、初回治療だけで数百万円かかることも珍しくありません。

企業が負担する健康保険料は、従業員やその家族の医療費使用状況に基づいて計算されます。つまり、メタボ該当者が多い企業ほど、将来的に保険料負担が重くなるリスクを抱えているのです。

実際に、ある中小企業では従業員50人のうち15人がメタボ該当者でしたが、3年間で5人が糖尿病や高血圧で継続的な治療が必要となり、健康保険組合からの保険料負担増加の通知を受けました。「もっと早く対策を取るべきだった」と経営者が後悔されたケースです。

リスク3：人材の損失と代替コスト

「また課長が倒れて入院してしまった」「引き継ぎが大変で、チーム全体の士気が下がっている」

メタボによる健康問題は、突然の長期休職という形で企業に大きな打撃を与えることがあります。

特に管理職や専門性の高い職種の従業員が長期離脱すると、その影響は計り知れません。業務の引き継ぎ、代替人員の確保、残った従業員の負担増加など、様々な問題が連鎖的に発生します。

さらに深刻なのは、優秀な人材の流出リスクです。健康への配慮が不十分な企業は、働く環境として魅力的ではありません。特に若い世代や健康意識の高い人材は、自身のウェルビーイングを重視する傾向が強く、そのような企業を避ける傾向があります。

ある IT企業では、40代のプロジェクトマネージャーが心筋梗塞で3ヶ月間休職しました。その間の代替要員確保や業務の遅延により、約1000万円の損失が発生しました。さらに、この出来事をきっかけに「この会社は従業員の健康を軽視している」という噂が広まり、優秀な若手エンジニアが転職してしまうという二次被害も発生しました。

リスク4：企業イメージの低下と採用への影響

現在の求職者は、給与や待遇だけでなく、働く環境や企業の価値観も重視します。従業員の健康に配慮しない企業は、「ブラック企業」というレッテルを貼られるリスクがあります。

健康経営に取り組む企業が社会的に評価される一方で、従業員の健康管理を怠る企業は求職者から敬遠されがちです。特に、働き方改革やウェルビーイングへの関心が高まる中、企業の健康への取り組みは重要な判断材料となっています。

また、既存従業員のエンゲージメント低下も深刻な問題です。「会社は私たちの健康なんてどうでもいいと思っている」と感じた従業員は、仕事への意欲を失い、最終的には転職を検討するようになります。

リスク5：職場全体のモチベーション低下

体調不良を抱える従業員が多い職場では、全体的に活気がなくなりがちです。疲れやすい、集中力が続かない従業員が増えることで、チーム全体のパフォーマンスが低下します。

さらに、健康問題を抱える従業員への配慮から、他の従業員の負担が増加することもあります。これにより職場の雰囲気が悪化し、組織全体の生産性とモチベーションが低下するという悪循環が生まれます。

従来のメタボ対策が失敗する理由

「個人の責任」という発想の限界

「健康診断でメタボと言われたんだから、本人が気をつければいいでしょう」

多くの企業がこのような考え方で健康問題に対応していますが、これが対策の失敗につながる大きな要因です。

メタボ対策が個人の努力だけでは難しい理由は複数あります。まず、正しい知識の不足です。「とりあえず運動すればいい」「食事を減らせば痩せる」といった断片的な情報だけでは、効果的な改善は期待できません。

次に、モチベーションの維持の困難さです。一人で継続的に生活習慣を変えることは、強い意志力が必要で、多くの人が途中で挫折してしまいます。

環境要因による行動変容の阻害

「残業が多くて運動する時間がない」「会社の近くにジムがない」「接待や会食が多くて食事制限が難しい」

これらは従業員から良く聞かれる声ですが、個人の努力だけでは解決できない環境的な問題です。

仕事のストレスも大きな要因です。長時間労働や人間関係のストレスは、食欲を増進させるホルモンの分泌を促し、特に高カロリーな食品への欲求を高めます。また、ストレス解消として飲酒や過食に走りやすくなります。

さらに、職場の食環境も影響します。自動販売機やコンビニで高カロリーな食品が簡単に手に入る環境では、健康的な食事を続けることは困難です。

情報過多による混乱

インターネット上には健康情報が氾濫していますが、中には科学的根拠に乏しいものや、相矛盾する内容も多く含まれています。「○○ダイエット」「△△だけで痩せる」といった極端な方法に飛びつき、結果的に効果が得られずに挫折してしまうケースが後を絶ちません。

正しい情報と間違った情報を見分ける能力（ヘルスリテラシー）が不足している状況では、個人の努力だけで健康改善を図ることは非常に困難なのです。

効果的な健康支援プログラムの構築方法

ステップ1：現状把握と意識改革

効果的な健康支援プログラムの第一歩は、従業員の現状を正確に把握することです。単純に健康診断の結果を見るだけでなく、生活習慣や職場環境、健康に対する意識なども含めた総合的な評価が必要です。

「健康に関する意識調査」を実施して、従業員がどの程度健康に関心を持っているか、どのような障害を感じているかを把握します。例えば、「運動したいと思うが時間がない」「何から始めればいいか分からない」といった具体的な声を集めることで、より効果的な支援策を立案できます。

次に、専門家による健康教育セミナーを開催します。メタボリックシンドロームが身体に与える影響や、改善によって得られるメリットを科学的根拠に基づいて説明することで、従業員の意識改革を促します。

重要なのは、脅かすのではなく「改善すれば必ず良くなる」という希望を与えることです。成功事例を紹介し、「自分にもできそう」と思ってもらえるような内容にすることがポイントです。

ステップ2：個別サポート体制の構築

一人ひとりの状況や課題は異なるため、画一的なプログラムでは十分な効果が期待できません。個別のカウンセリングを通じて、それぞれの従業員に最適な改善プランを作成します。

身体測定や体力測定を実施し、現在の身体状況を客観的に把握します。体重や腹囲だけでなく、筋力や柔軟性、心肺機能なども測定することで、より具体的な課題が見えてきます。

そして、専門家（管理栄養士、健康運動指導士など）が個別にコーチングを行います。「週に2回、30分のウォーキングから始める」「昼食の炭水化物を半分に減らす」といった、具体的で実現可能な目標を設定します。

大切なのは、無理な目標を設定しないことです。「1ヶ月で5kg痩せる」といった極端な目標は、かえって挫折を招きます。「1ヶ月で1kg減らす」「毎日階段を使う」といった小さな変化から始めることが成功の秘訣です。

ステップ3：運動機会の提供と習慣化支援

「運動したいけど、仕事が忙しくて時間がない」という声に応えるため、企業が積極的に運動機会を提供することが重要です。

オフィス内でできる簡単なエクササイズプログラムを導入します。例えば、朝礼時の3分間体操や、昼休みの15分ストレッチなど、業務に組み込める内容にします。これにより「特別に時間を作る」のではなく、「自然に運動する」環境を整えます。

また、リモートワークが増えた現在では、オンライン運動プログラムも効果的です。自宅からでも参加できるオンライン体操や、動画を使った運動指導などを提供することで、場所を選ばずに運動習慣を身につけることができます。

専門のトレーナーを招いた出張フィットネスセミナーも人気です。科学的根拠に基づいた効果的な運動方法を学べるだけでなく、同僚と一緒に取り組むことでモチベーションの維持にもつながります。

特に注目されているのが「HIIT（高強度インターバルトレーニング）」です。短時間で高い効果が得られるため、忙しいビジネスパーソンに適しています。正しい方法を学ぶことで、限られた時間でも効率的に健康改善を図ることができます。

ステップ4：継続的なサポートとモチベーション維持

健康改善において最も困難なのが「継続」です。最初はやる気に満ちていても、数週間後には元の生活に戻ってしまうケースが大半です。

定期的なフォローアップが欠かせません。月1回の個別面談で進捗を確認し、困っていることがあれば一緒に解決策を考えます。「今月は体重が減らなかった」という時でも、「歩く習慣がついた」「間食が減った」といった小さな変化を見つけて評価することで、モチベーションを維持します。

グループでの取り組みも効果的です。同じ目標を持つ仲間と一緒に頑張ることで、お互いに励まし合い、続けやすくなります。社内でウォーキングクラブを作ったり、健康改善チャレンジを実施したりすることで、楽しみながら続けられる環境を作ります。

IT技術を活用したサポートも有効です。スマートフォンアプリで歩数や体重を記録し、専門家がデータを確認してアドバイスを提供する仕組みを作ります。日々の小さな変化を可視化することで、成果を実感しやすくなります。

ヒューマンフィットネス東浦の健康経営サポート

専門性に基づいた総合的なアプローチ

ヒューマンフィットネス東浦では、健康経営アドバイザーの資格を持つ専門家が、企業の健康支援を総合的にサポートします。単なる運動指導ではなく、経営的な視点から健康投資の効果を最大化するアプローチを提供します。

私たちの強みは、実践的な経験に基づいたプログラム設計です。これまで多くの企業と協力し、様々な業種・規模の組織で成果を上げてきました。その経験から、それぞれの企業の特性に合わせたオーダーメイドのプログラムを提案します。

特に力を入れているのが「伴走支援」です。プログラムを提供して終わりではなく、継続的にサポートすることで、確実な成果につなげます。「一人にしない」をモットーに、従業員一人ひとりの健康改善を最後まで支援します。

科学的根拠に基づいた指導内容

健康情報が氾濫する中で、私たちは常に科学的根拠に基づいた指導を心がけています。最新の研究成果を取り入れながら、日本人の体質や生活習慣に適した方法を提案します。

例えば、話題のタバタトレーニングについては、開発者である田畑泉教授を招いたセミナーの実績もあり、正しい理論と実践方法を提供できます。単なる流行に流されることなく、本当に効果的な方法を厳選してお伝えします。

栄養指導においても、管理栄養士と連携し、実践しやすく続けやすい食事改善方法を提案します。極端な制限ではなく、日常生活に無理なく取り入れられる方法を中心に指導します。

多様な提供形態によるサポート

現代の働き方の多様化に対応し、様々な形態でサービスを提供しています。

対面でのサポートでは、オフィスへの出張フィットネス指導や健康セミナーを実施します。従業員の皆様が気軽に参加できる雰囲気作りを心がけ、健康への取り組みが楽しいものになるよう工夫しています。

オンラインサポートでは、リモートワーク中の従業員も参加できるオンライン運動プログラムや、個別のオンラインコーチングを提供します。自宅からでも気軽に専門家のサポートを受けられる環境を整えています。

また、YouTubeチャンネル（登録者数2200人突破）や健康動画サイトなどを活用し、従業員が自分のペースで学習できるコンテンツも充実させています。いつでもどこでも健康情報にアクセスできる環境を提供します。

地域との連携による健康づくり

私たちは地域の健康づくりにも積極的に取り組んでいます。「第1回東浦健康ラン・ウォーク」などのイベントを通じて、企業を超えた健康コミュニティの形成を支援しています。

これらのイベントへの参加は、従業員にとって新たな刺激となり、運動継続のモチベーション向上につながります。また、企業としても地域貢献活動として社会的価値を高めることができます。

地域の医療機関や行政とも連携し、より包括的な健康支援体制の構築を目指しています。企業内の取り組みだけでなく、地域全体で健康づくりを推進することで、持続的な効果を実現します。

健康投資がもたらす企業への具体的なメリット

生産性向上による収益増加

健康経営への投資は、確実にリターンをもたらします。従業員の健康状態が改善されることで、集中力や判断力が向上し、業務効率が大幅に上がります。

ある製造業の企業では、メタボ改善プログラムを実施した結果、参加者の作業効率が平均15％向上しました。これは年間で約800万円の生産性向上効果に相当します。投資額が200万円だったため、1年で4倍のリターンを得ることができました。

また、欠勤率の低下も大きなメリットです。健康状態が改善されることで、風邪やその他の体調不良による欠勤が減り、計画的な業務遂行が可能になります。

創造性やイノベーションの向上も見逃せません。健康な従業員は積極的で前向きな姿勢を保ちやすく、新しいアイデアを生み出す力も高まります。これは長期的な企業の競争力向上に大きく貢献します。

コスト削減効果

医療費負担の軽減は最も分かりやすいコスト削減効果です。メタボ改善により生活習慣病の発症リスクが低下すれば、将来的な医療費負担を大幅に軽減できます。

人材関連コストの削減も重要な効果です。健康な職場環境は従業員の満足度を高め、離職率を低下させます。採用コストや新人教育コストの削減につながり、経営効率の向上に貢献します。

さらに、労災リスクの軽減効果もあります。健康状態が良好な従業員は注意力が高く、事故を起こしにくくなります。労災による損失や保険料負担の軽減にもつながります。

企業ブランド価値の向上

健康経営に積極的に取り組む企業は、社会的な評価が高まります。「従業員を大切にする会社」としてのブランドイメージが確立され、顧客や取引先からの信頼も向上します。

優秀な人材の獲得にも有利になります。特に若い世代は働く環境を重視する傾向が強く、健康経営に取り組む企業を就職先として選ぶケースが増えています。

また、ESG投資の観点からも注目されています。従業員の健康は「S（社会）」の重要な要素として評価され、投資家からの評価向上にもつながります。

まとめ：今こそ始める健康経営への第一歩

メタボ社員の問題は、もはや個人の健康問題を超えた重要な経営課題です。放置することで生じるリスクは、企業の持続的な成長を脅かす深刻なものです。

一方で、適切な健康支援プログラムを実施することで、これらのリスクを回避し、むしろ企業の競争力向上につなげることができます。従業員の健康への投資は、最もリターンの大きい経営戦略の一つと言えるでしょう。

重要なのは、「いつか取り組もう」ではなく「今すぐ始める」ことです。健康問題は時間が経つほど深刻化し、対策のコストも高くなります。

ヒューマンフィットネス東浦では、企業の皆様の健康経営を専門的にサポートします。現状分析から具体的なプログラム実施、継続的なフォローアップまで、トータルでサポートいたします。

「何から始めれば良いか分からない」「効果的な方法を知りたい」という企業の皆様、まずはお気軽にご相談ください。貴社の状況に合わせた最適なプランをご提案し、健康経営の成功まで伴走いたします。

従業員の健康という土台を築くことで、企業の明るい未来を一緒に創っていきましょう。

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お問い合わせ TEL: 090-4264-6609 ヒューマンフィットネス東浦

 

こんにちは、ヒューマンフィットネス東浦の檜垣です。

健康経営アドバイザーとして多くの企業様とお話しする中で、最近特によく耳にするお悩みがあります。

 

「最近、うちの社員の集中力が続かないんです」

「会議で良いアイデアが出なくなった気がして...」

「なんとなく組織全体の元気がないように感じるんですが、原因がわからないんです」

 

このような声をお聞きすると、私はいつもこう質問します。

 

「社員の皆さんの体調はいかがですか？腰痛や肩こりを訴える方はいませんか？」

すると、多くの経営者の方が「そういえば...」と思い当たるフシがあるとおっしゃいます。

 

実は、従業員の腰痛や肩こりは、単なる個人の健康問題ではありません。

これらは企業の生産性を静かに、しかし確実に蝕んでいく深刻な経営課題なのです。

 

今回は、なぜ腰痛・肩こりが企業経営に大きな影響を与えるのか、

そしてヒューマンフィットネス東浦がこれまで多くの企業様とともに取り組んできた効果的な対策について、

詳しくお話しさせていただきます。

腰痛・肩こりが企業に与える3つの深刻なリスク

プレゼンティーイズムという見えない損失

皆さんは「プレゼンティーイズム」という言葉をご存知でしょうか。

これは、出社はしているものの、心身の不調により本来の能力を発揮できない状態を指す専門用語です。

 

先日、ある製造業の人事担当者の方から興味深いお話を伺いました。

「社員のAさんは毎日きちんと出社しているのですが、慢性的な腰痛を抱えています。

最近、彼の作業効率が明らかに落ちているんです。集中できずにミスも増えているようで...」

 

このケースがまさにプレゼンティーイズムの典型例です。

Aさんは休んでいるわけではないため、表面上は問題ないように見えます。

 

しかし、実際には腰の痛みが集中力を奪い、本来の70%程度の能力しか発揮できていないのです。

 

経済産業省の調査によると、

健康関連の総コストに占めるプレゼンティーイズムの割合は約77.9%にも上ります。

つまり、「休まずに出社している社員」の不調こそが、企業の生産性低下の最大の要因なのです。

 

腰痛や肩こりによる生産性への具体的な影響を見てみましょう。

 

まず、集中力の阻害です。

慢性的な痛みは常に意識の一部を占めるため、本来業務に向けるべき注意力が削がれてしまいます。

データ入力作業では誤字脱字が増え、企画書作成では論理的思考が鈍くなります。

 

次に、創造性の低下です。身体的な不快感は精神的な余裕を奪います。

新しいアイデアを生み出すには心身ともにリラックスした状態が必要ですが、

痛みがあるとそれは困難になります。

 

さらに、コミュニケーション能力にも影響が出ます。

痛みによるストレスで感情のコントロールが難しくなり、

同僚との連携がうまくいかなくなることもあります。

優秀な人材の離職という大きな損失

腰痛や肩こりが慢性化すると、

従業員のエンゲージメント（会社への愛着心や貢献意欲）が著しく低下します。

 

ある IT企業での実例をご紹介しましょう。

その会社では、優秀なプログラマーのBさんが長時間のデスクワークによる肩こりと首の痛みに悩んでいました。

 

最初は我慢していたBさんでしたが、

症状が悪化するにつれて「この会社は従業員の健康を真剣に考えてくれない」と感じるようになりました。

 

結果的に、Bさんはより働きやすい環境を求めて転職してしまいました。

会社は貴重な技術力を失い、新しい人材の採用と育成に多大なコストを要することになったのです。

 

現在の労働市場では、従業員の健康配慮は企業選択の重要な要素となっています。

特に若い世代ほど、ワークライフバランスや健康への配慮を重視する傾向があります。

 

「働き方改革」が叫ばれる中、従業員の身体的負担を軽減することは、

優秀な人材の確保と定着において必要不可欠な要素となっているのです。

将来の医療費増大という隠れたコスト

腰痛や肩こりを放置することで、

将来的に企業が負担するコストが増大するリスクもあります。

 

慢性的な腰痛は、運動不足や姿勢の悪化を招きます。

これらは生活習慣病のリスクファクターでもあるため、

長期的には糖尿病や高血圧、心疾患などの発症リスクを高める可能性があります。

 

実際に、ある中小企業では、慢性腰痛を患った従業員が椎間板ヘルニアの手術を受け、

3か月間の休職を余儀なくされました。

 

その間の代替要員の確保、業務の引き継ぎ、

復職後のリハビリ期間など、直接的・間接的なコストは計り知れないものでした。

 

さらに、身体的なストレスは精神的な不調にもつながりやすく、

うつ病などのメンタルヘルス不調のリスクも高まります。

 

メンタルヘルス不調による休職は平均で6か月以上と長期化しやすく、

企業への影響も深刻です。

従来の対策が効果を上げない理由

個人責任論の限界

多くの企業で腰痛・肩こり対策が進まない最大の理由は、

これらを「個人の健康管理の問題」として捉えてしまうことです。

 

「うちの社員には、もっと運動するように伝えているんですが...」

「ストレッチの方法を教えたはずなのに、なかなか実践してくれなくて」

 

このような声をよくお聞きしますが、

実はここに大きな落とし穴があります。

 

ある物流会社での事例をご紹介します。

その会社では、腰痛対策として従業員に「正しい持ち上げ方」を指導していました。

 

しかし、実際の作業現場では時間的プレッシャーから、

教わった通りの動作を実践することが困難でした。結果として、腰痛者の数は一向に減りませんでした。

 

この事例が示すように、個人の意識や努力だけでは解決できない構造的な問題があるのです。

長時間のデスクワーク、不適切な作業環境、過密なスケジュールなど、

企業側の環境整備なしに個人の努力だけで問題を解決することは不可能です。

 

健康経営の観点から見ると、従業員の健康は企業の責任であり、

組織的な取り組みが必要不可欠なのです。

対症療法的アプローチの限界

もう一つの問題は、根本原因にアプローチしない対症療法的な対策です。

「社員の腰痛対策として、マッサージチェアを導入しました」

「肩こり解消のために、整体の割引券を配布しています」

 

これらの施策自体は悪いものではありませんが、

一時的な症状の緩和にとどまり、根本的な解決にはなりません。

ヒューマンフィットネス東浦でサポートしたある企業では、

以前にマッサージチェアを3台導入していました。

 

しかし、利用状況を調査すると、実際に使っているのは全社員の10%程度でした。

理由を聞くと

「忙しくて使う時間がない」「人目が気になる」

「一時的に楽になるだけで、根本的には変わらない」

という声が多く聞かれました。

 

このような対症療法では、症状の改善は期待できません。

 

必要なのは、腰痛・肩こりの原因となる

身体の根本的な問題（筋力不足、柔軟性の低下、不良姿勢など）

を改善する総合的なアプローチなのです。

 

また、福利厚生の利用率が低いもう一つの理由として、

従業員のニーズと提供されるサービスのミスマッチがあります。

 

企業側が「良かれ」と思って導入したサービスが、

実際の従業員のライフスタイルや悩みに合っていないケースが非常に多いのです。

健康経営という戦略的アプローチ

投資の発想への転換

ここで重要なのが、健康対策に対する考え方の根本的な転換です。

従来の「福利厚生費」という発想から、「人材への投資」という戦略的な視点への転換が必要です。

 

 

健康経営®とは、「従業員等の健康管理を経営的な視点でとらえ、戦略的に実践すること」を指します。

これは単なる制度の導入ではなく、従業員の健康増進が企業の生産性向上や医療費削減につながるという考え方に基づいています。

 

※健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

 

ヒューマンフィットネス東浦の代表である檜垣もサポートにかかわった、

ある製造業A社での成功事例をご紹介します。

 

A社では従業員50名のうち約60%が慢性的な腰痛を訴えていました。

年間の労災申請件数も多く、生産効率の低下が課題となっていました。

 

私たちは A社に対して、腰痛対策への投資を「将来のリターンを見込んだ投資」として提案しました。

具体的には、1年間で約200万円の健康プログラムの導入を提案し、

 

期待される効果として以下を示しました：

• 生産効率の向上により年間約500万円の売上増
• 労災費用の削減により年間約100万円のコスト削減
• 離職率の低下により採用・教育コストを年間約300万円削減

結果的に、A社では1年間で約900万円の効果が得られ、投資対効果は約4.5倍となりました。

健康経営アドバイザーとしての専門性

ヒューマンフィットネス東浦の檜垣は、

健康経営アドバイザーおよび健康経営トレーナーの資格を保有しています。

 

これらの資格は、単に運動指導ができるということではなく、

企業の経営課題を理解し、健康の観点から解決策を提示できる専門性を持っていることを示しています。

 

健康経営アドバイザーの役割は多岐にわたります：

 

課題の可視化：

専門的な身体機能チェックや健康アンケートを通じて、

従業員個人および組織全体の健康状態を客観的に把握します。

多くの場合、従業員自身も気づいていない身体の問題が明らかになります。

 

戦略の立案：

把握した課題を、企業の具体的な経営課題（生産性向上、人材定着、医療費削減など）と結びつけ、

最適な解決策を設計します。

 

実行支援：

計画の立案だけでなく、プログラムの実施、効果測定、継続的な改善提案まで、一貫してサポートします。

 

特に重要なのは、「徹底伴走支援」の姿勢です。

多くの健康関連の取り組みが形骸化してしまう原因は、

導入後のフォローアップが不十分なことにあります。

 

私たちは企業様と二人三脚で、確実な成果が出るまでサポートし続けます。

 

具体的な企業向け健康プログラム

ステップ1：意識改革からスタート

どのような取り組みも、まずは従業員一人ひとりの意識改革から始まります。

ヒューマンフィットネス東浦では「健康づくり研修」を通じて、従業員のヘルスリテラシー向上をサポートします。

 

ヘルスリテラシーとは、健康に関する情報を理解し、適切に活用する能力のことです。

腰痛・肩こりについて正しい知識を持つことで、

従業員は自分の身体の状態をより客観的に把握し、適切な対処ができるようになります。

 

研修の具体的な内容例：

• 腰痛・肩こりが発生するメカニズムの解説
• デスクワーク中の正しい姿勢と椅子の調整方法
• 休憩時間にできる簡単なストレッチの実践
• 日常生活での身体の使い方のコツ
• 症状の悪化を防ぐための早期対処法

 

ある建設会社での研修後、参加した従業員から

「今まで腰痛は年のせいだと思っていたが、筋肉の使い方に問題があることがわかった」

「正しい姿勢を意識するだけで、肩の重さが軽くなった」

といった声をいただきました。

 

知識を得ることで、従業員は受け身的な姿勢から能動的な健康管理へと意識を変化させていきます。

これが全ての取り組みの基盤となるのです。

ステップ2：実践的な運動指導

知識だけでは行動は変わりません。

次のステップとして、専門家による実践的な運動指導を行います。

 

出張フィットネス＆セミナーでは、私たちが直接企業様のオフィスにお伺いし、その場でできる効果的なエクササイズを指導します。

プログラムの特徴：

• オフィス環境で実践可能な運動メニュー
• 特別な器具や着替えが不要
• 短時間（15-30分）で効果を実感
• 部署を超えたコミュニケーション促進

実際のプログラム例をご紹介します：

腰痛改善プログラム：

• 骨盤の歪みをチェックし、個人に合わせた調整法を指導
• 腰部の深層筋を鍛える体幹トレーニング
• 腰椎の可動性を高めるストレッチ

肩こり解消プログラム：

• 肩甲骨周りの筋肉の柔軟性向上エクササイズ
• 首の正しいポジションを保つための筋力トレーニング
• デスクワーク中にできる肩回し・首回し運動

ある IT企業では、月1回の出張フィットネスを6か月間実施した結果、

参加者の80%が「腰痛・肩こりの症状が改善した」と回答しました。

 

また、「同僚との会話が増えた」「職場の雰囲気が良くなった」という副次的な効果も確認されました。

ステップ3：オンライン環境の活用

特に昨今のリモートワークの普及により、

時間や場所を選ばない運動機会の提供が重要になっています。

 

オンライン運動プログラム：

リアルタイムで参加できるオンライン体操教室を定期開催します。

始業前の「朝の体操」や昼休憩の「リフレッシュ体操」など、業務スケジュールに合わせて実施できます。

 

健康動画サイトの提供：

腰痛改善、肩こり解消など短時間（5-10分）の運動動画を多数用意し、

従業員がいつでもアクセスできる環境を整備します。

 

ヒューマンフィットネス東浦では、登録者数2200人を突破したYouTubeチャンネルを運営しており、

これらのコンテンツを企業様専用にカスタマイズして提供することも可能です。

 

動画コンテンツの利点：

• 24時間いつでもアクセス可能
• 個人のペースで継続できる
• 繰り返し視聴による正確な動作の習得
• コスト効率の高い健康サービス

ステップ4：科学的根拠に基づく特別プログラム

従業員の健康意識をより高め、効果的な改善を図るために、科学的根拠のある特別プログラムも用意しています。

その代表が「タバタトレーニングセミナー」です。

タバタトレーニングは、立命館大学の田畑泉教授によって開発された、

短時間で最大の効果を得られる運動プログラム。

わずか4分間の運動で、持久力と筋力を同時に向上させることができます。

 

ヒューマンフィットネス東浦では、

田畑泉教授を直接お招きしてセミナーを開催した実績があります。

開発者本人から直接学ぶ機会は、従業員の健康意識を飛躍的に高めるだけでなく、

 

「この会社は本気で私たちの健康を考えてくれている」

という強いメッセージにもなります。

 

タバタトレーニングの効果：

• 最大酸素摂取量（持久力の指標）の向上
• 基礎代謝の向上
• 疲労回復力の向上
• 集中力・判断力の向上

実際にタバタトレーニングを導入した企業では、

従業員の体力測定値が平均20%向上し、

「階段の上り下りが楽になった」

「午後の眠気が軽減した」

「疲れにくくなった」という声が多数聞かれました。

ステップ5：個別対応によるフォローアップ

組織全体への働きかけとともに、個別のニーズに対応することも重要です。

 

パーソナルコーチング：

特に症状が重い従業員や、より高い改善意欲を持つ従業員に対して、

専門トレーナーによる1対1の指導を行います。

 

個別指導の内容：

• 詳細な身体機能評価
• 個人の症状と生活スタイルに合わせた運動プログラムの作成
• 食事指導を含む総合的なライフスタイル改善提案
• 定期的な進捗確認とプログラムの調整

特に注目したいのが食事指導の重要性です。

腰痛の場合、体重過多が腰部への負担を増大させる要因となることが多くあります。

適切な体重管理は腰痛改善において非常に効果的です。

 

継続的な伴走支援： 一度きりの指導で終わらせるのではなく、

目標達成まで継続的にサポートします。

 

月1回の面談、メールでの相談対応、進捗状況の確認など、

個人のモチベーションを維持しながら着実に改善へと導きます。

 

ある営業職の男性は、慢性的な腰痛により長時間の運転が困難になっていましたが、

6か月間のパーソナルコーチングにより体重を8kg減量し、

腰痛が大幅に改善されました。

 

結果として営業成績も向上し、本人の自信回復にもつながりました。

健康経営がもたらす企業価値の向上

健康経営への取り組みは、従業員の健康改善だけでなく、

企業価値の向上にも大きく貢献します。

 

生産性の向上：

健康な従業員は集中力が高く、創造性豊かで、チームワークも良好です。

これらは直接的に業務効率の向上につながります。

 

人材の確保と定着：

働きやすい環境づくりは、優秀な人材の確保と既存社員の定着率向上に寄与します。

特に若い世代ほど、企業の健康配慮を重視する傾向があります。

 

企業ブランドの向上：

健康経営に取り組む企業は、

従業員を大切にする企業として社会的評価が高まります。

これは採用活動や事業展開において大きなアドバンテージとなります。

 

医療費の抑制：

従業員の健康維持により、将来的な医療費負担を軽減できます。

また、労災件数の減少により保険料の削減効果も期待できます。

 

健康経営優良法人の認定を受けることで、

これらの取り組みが対外的にも評価され、企業価値の向上につながります。

まとめ：今日から始められる健康経営への第一歩

従業員の腰痛・肩こりは、もはや個人の問題ではなく、

企業の持続的成長を左右する重要な経営課題です。

 

しかし、適切なアプローチにより、この課題は必ず解決できます。

大切なのは、対症療法的な対策から脱却し、根本的な改善を目指す戦略的な取り組みを継続することです。

 

ヒューマンフィットネス東浦では、

健康経営アドバイザーとしての専門知識と豊富な企業支援実績を基に、

貴社の課題解決を徹底的にサポートします。

 

まずは現状の課題を正確に把握することから始めませんか？

従業員の健康状態の実態調査から、具体的な改善プログラムの提案まで、企業様のニーズに合わせてカスタマイズいたします。

従業員の皆様が心身ともに健康で、いきいきと働ける職場環境の実現。

それが、企業の真の競争力向上につながる最も確実な道筋です。

 

「何から始めれば良いかわからない」

「自社に合ったプログラムを知りたい」など、

どのようなご相談でもお気軽にお声かけください。

 

専門の健康経営アドバイザーが、貴社の成功を全力でサポートいたします。

 

お問い合わせはこちら

 

TEL: 090-4264-6609 ヒューマンフィットネス東浦　檜垣（ひがき）

状況に応じて、オンラインでの相談も受け付けます。

「また優秀な若手が辞めてしまった...」
「従業員の体調不良が増えて、職場の雰囲気が重い...」
「せっかく導入した福利厚生が全然使われていない...」

 

このような悩みを抱えている経営者様、

健康経営担当者様は少なくないのではないでしょうか。

実は、これらの問題には共通する根本的な原因があります。

 

それは「従業員の心と体の健康」という、

企業の土台となる部分が揺らいでいることなのです。

 

今回は、これらの経営課題を解決する鍵となる「健康経営」と、

その実践において強力なパートナーとなる「健康経営アドバイザー」の役割について、

具体的な支援内容とともに詳しく解説いたします。

見過ごされがちな企業の危険信号とは

多くの企業が「よくあること」として見過ごしてしまう現象の中に、

実は企業の成長を阻害する重要な危険信号が隠れています。

これらのサインを早期に発見し、適切に対処することが企業の未来を左右するのです。

人材流出という最も深刻な経営リスク

「また若手社員が辞めてしまった」という状況は、

単なる人事の問題ではありません。

これは企業の根幹を揺るがす深刻な経営リスクなのです。

 

採用から教育まで、一人の社員を戦力として育てるには相当な時間とコストがかかります。

 

厚生労働省の調査によると、

新卒社員一人当たりの採用コストは平均93.6万円、

さらに教育・研修にかかる費用を含めると、

一人当たり200万円以上の投資となることも珍しくありません。

 

しかし、問題はコストだけではありません。

優秀な人材の流出は、残された社員の業務負担増加を招き、

それがさらなる離職を誘発する「負のスパイラル」を生み出すのです。

 

例えば、ある中小企業では、

営業部門の中堅社員が立て続けに3人退職したことで、

残された社員の残業時間が月80時間を超える事態となりました。

 

その結果、さらに2名の社員が体調不良で休職し、

最終的に部門全体の売上が前年比30%減少するという深刻な状況に陥ったのです。

 

現代の働き手、特に若い世代は給与や待遇だけでなく、

働きがいや心身の健康を重視します。

従業員のウェルビーイングを軽視する企業に優秀な人材は定着しません。

これが現実なのです。

見えない生産性低下「プレゼンティーイズム」の脅威

出社はしているものの、心身の不調によって

本来のパフォーマンスを発揮できていない状態を「プレゼンティーイズム」といいます。

 

腰痛、肩こり、慢性的な疲労感など、一見軽微に見える不調が、実は企業に深刻な損失をもたらしているのです。

経済産業省の調査では、プレゼンティーイズムによる損失は欠勤による損失（アブセンティーイズム）の約3倍に上るとされています。

具体的には、従業員一人当たり年間約56万円の生産性損失が発生しているのです。

 

ある製造業の企業では、

ライン作業員の多くが腰痛や肩こりを抱えていました。

表面上は問題なく作業を続けているように見えましたが、

詳しく調査すると作業効率が通常の70%程度まで低下していることが判明したのです。

 

従業員100人規模の企業であれば、

年間約7700万円の損失に相当します。

 

このような「隠れた損失」を放置することは、

企業の競争力を確実に削いでいきます。

 

だからこそ、従業員の健康状態を経営課題として真剣に捉える必要があるのです。

健康診断結果が示す経営リスク

「健康診断の結果、メタボリックシンドロームの該当者が年々増えている」

「再検査が必要な従業員が多いが、なかなか病院に行ってくれない」

このような状況を「個人の問題」として片付けていませんか。

 

実は、従業員の健康状態の悪化は、

企業の経営に直接的な影響を与える重要な指標なのです。

 

生活習慣病の重症化は、将来的な医療費の増大や長期休職のリスクを高めます。

健康保険組合連合会のデータによると、

糖尿病の重症化による人工透析が必要になった場合、

一人当たり年間約500万円の医療費がかかります。

 

また、脳血管疾患や心疾患などの重大な病気による長期休職は、

企業の生産性に深刻な影響を与えます。

 

ある企業では、40代の管理職社員が生活習慣病の悪化により心筋梗塞で倒れ、

3か月間の休職を余儀なくされました。

その結果、プロジェクトの遅延や代替要員の確保など、

直接的・間接的なコストが1000万円を超える事態となったのです。

 

予防可能な疾病による損失を防ぐためには、

健康診断の結果を経営データとして活用し、戦略的な健康管理を行うことが不可欠です。

健康経営アドバイザーという専門家の価値

これらの複雑な経営課題に対して、

自己流の対策で立ち向かうことには限界があります。

一回限りの健康セミナーや運動器具の導入だけでは、

根本的な解決には至りません。

 

そこで必要となるのが、

経営と健康の両面を深く理解した専門家の視点なのです。

健康経営の本質的な理解

「健康経営」とは、単に従業員の健康を気遣うという福利厚生の延長ではありません。

従業員等の健康管理を経営的な視点で捉え、

コストではなく投資として戦略的に取り組むことを指します。

 

この概念は、NPO法人健康経営研究会によって提唱され、

現在では経済産業省も積極的に推進している経営手法です。

 

従業員の健康維持・増進にかかる費用を、

将来的に生産性の向上、人材定着、医療費削減といった形で

企業にリターンをもたらす「投資」と位置づけるのです。

 

例えば、ある企業が年間500万円を健康増進施策に投資したとします。

 

その結果、離職率が10%改善し、一人当たりの生産性が5%向上したとすれば、

その経済効果は数千万円規模になることも珍しくありません。

これが健康経営の本質的な価値なのです。

 

しかし、この理論を実践に移すには、

経営戦略と健康管理の両方に精通した専門知識が必要です。

それを提供するのが「健康経営アドバイザー」の役割なのです。

健康経営アドバイザーの専門性

ヒューマンフィットネス東浦の代表である檜垣は、

「健康経営アドバイザー」、「健康運動指導士」および「健康経営トレーナー」の資格を保有しています。

 

これらの資格は、単に運動や栄養の知識があるだけでなく、

企業の経営課題を理解し、健康という切り口からその解決策を提示できる専門性を証明するものです。

 

健康経営アドバイザーが提供する価値は、以下の4つの専門領域に集約されます。

 

まず、客観的な現状分析力です。

企業内部の人間では気づきにくい健康課題を、

専門的な測定やアンケート調査によって科学的に可視化します。

 

身体機能チェックや生活習慣調査など、

データに基づいた分析により、真の課題を明らかにするのです。

 

次に、経営課題との連携能力です。

従業員の健康問題を、売上向上、コスト削減、人材定着といった経営指標と直接的に結びつけ、

投資対効果を最大化する戦略を立案します。

 

さらに、専門家ネットワークの活用です。

必要に応じて、管理栄養士、産業医、メンタルヘルス専門家など、

各分野の専門家と連携し、多角的なアプローチから最適なソリューションを提供します。

 

そして最も重要なのが、継続性を生む「伴走力」です。

計画を立てて終わりではなく、施策の実行から効果測定、改善提案まで、

企業と一体となってゴールを目指すパートナーであり続けることです。

自己流との決定的な違い

多くの企業が試みる自己流の健康増進策は、

往々にして「点」の取り組みに留まってしまいます。

 

しかし、健康経営アドバイザーは、

これらの点を線で結び、さらに企業の成長戦略という大きな面にまで昇華させることができます。

 

例えば、ある企業が独自に「毎朝のラジオ体操」を導入したとします。

これ自体は良い取り組みですが、それだけでは大きな効果は期待できません。

 

しかし、健康経営アドバイザーが関わると、この取り組みを以下のように発展させることができます。

ラジオ体操の前後に健康チェックを実施し、

データを蓄積します。参加状況と健康状態の変化を分析し、効果を可視化します。

 

さらに、チーム対抗戦の要素を加えることで、

社内コミュニケーションの活性化も図ります。

 

そして、その結果として得られた健康改善効果を、生産性や離職率の改善につなげていくのです。

このように、単純な健康施策を経営戦略の一部として体系化し、

継続的な改善サイクルを構築することが、専門家による支援の真価なのです。

具体的な課題解決プロセス

では、実際にはどのようなプロセスで企業の健康経営を支援しているのでしょうか。

ここでは、典型的な課題解決の流れと具体的なプログラム内容をご紹介します。

第1段階：徹底的な現状分析

すべての支援は、現状を正確に把握することから始まります。

これは医師が患者を診察する際に、まず症状を詳しく聞き、必要な検査を行うのと同じ考え方です。

 

まず、経営者様や健康経営担当者様に対する詳細なヒアリングを実施します。

現在抱えている課題、過去に実施した健康施策とその結果、

目指している理想の状態など、経営の視点から健康課題を整理します。

 

並行して、従業員の皆様には「身体機能チェック」と「健康アンケート」を実施します。

 

身体機能チェックでは、筋力、柔軟性、バランス能力、姿勢などを科学的に評価します。

多くの場合、従業員が自覚していない身体の歪みや機能低下が発見されます。

 

健康アンケートでは、生活習慣、食生活、睡眠状況、ストレス状態、運動習慣などを詳細に調査します。

特に「痩せる運動」や「食後運動」といったキーワードに関心を示す層の把握など、

具体的なニーズを探ります。

 

これらのデータを統合的に分析することで、

企業固有の健康課題パターンを明らかにし、最も効果的な介入ポイントを特定するのです。

 

第2段階：オーダーメイドプログラムの設計

分析結果に基づき、貴社の経営課題解決に直結する具体的で実行可能な「健康経営プログラム」を立案します。

ここでは、実際の支援事例をもとに、代表的なケースをご紹介します。

 

ケーススタディ1：人材定着率向上のための総合プログラム

ある中小企業では、特に若手社員の離職率の高さが深刻な課題となっていました。

分析の結果、従業員が「会社に大切にされている」

という実感を持てていないことが主要因であることが判明しました。

 

そこで、従業員一人ひとりに寄り添う以下のプログラムを実施しました。

全社員を対象とした「健康づくり研修」では、

自らの健康の重要性について理解を深め、ヘルスリテラシーの向上を図りました。

 

単なる知識の提供ではなく、参加型のワークショップ形式で、

従業員同士が健康について語り合う機会を創出したのです。

 

特に健康課題を抱える従業員に対しては、「パーソナルコーチング」を実施しました。

個別の食事指導も含め、1対1で向き合い、生活習慣の改善を丁寧にサポート。

会社が個人の健康に真剣に向き合う姿勢が従業員に伝わり、エンゲージメントの大幅な向上につながったのです。

 

さらに、「オンライン運動プログラム」では、

チーム対抗戦の要素を取り入れました。

部署を超えたチーム編成により、普段交流の少ない従業員同士が協力し合う機会を創出し、

楽しみながら組織の一体感を醸成することに成功しました。

 

その結果、実施から1年後には離職率が前年比40%減少し、

従業員満足度調査でも大幅な改善が見られました。

第3段階：継続的な実行支援

プログラムの成功の鍵は、継続的な実行にあります。

多くの健康施策が「三日坊主」で終わってしまう中、

私たちは「やりっぱなし」にしない伴走支援を提供します。

 

定期的な進捗確認と個別相談を通じて、一人ひとりの取り組み状況を継続的にサポートします。

月1回の個別面談では、目標の進捗状況を確認するとともに、

新たな課題や悩みについても相談に乗ります。

 

また、社内だけでなく地域社会も巻き込むイベントの企画・運営も行います。

例えば、私たちが企画・運営している「第1回東浦健康ラン・ウォーク」では、

従業員とその家族、さらには地域住民も参加するイベントとしても準備しています。

 

このイベントでは、単なる運動イベントを超えて、

従業員がボランティアスタッフとして運営に携わることで、地域貢献という新たな価値を生み出します。

 

企業の社会的責任（CSR）活動としても大きな意味を持つこのようなイベントは、

従業員の誇りとエンゲージメントをさらに高める効果をもたらします。

 

さらに、私たちのYouTubeチャンネル（登録者数2200人突破）などの無料コンテンツも積極的に活用し、

継続的な情報提供を行います。

従業員が自主的に健康情報にアクセスできる環境を整備することで、自発的な健康行動を促進するのです。

投資効果の検証と継続的改善

健康経営が真に経営に資する戦略となるためには、

投じた費用に対する効果を客観的に検証し、継続的に改善していくPDCAサイクルが不可欠です。

効果測定の具体的手法

私たちは、健康経営の効果を以下の観点から多角的に測定・評価しています。

健康指標の変化では、健康診断結果の改善状況、体力測定値の変化、BMIや血圧などの生体指標の推移を定期的に追跡します。

また、プレゼンティーイズム調査により、体調不良による生産性への影響度合いを数値化します。

 

経営指標への影響も重要な評価項目です。

離職率の変化、新規採用の応募者数、従業員満足度調査の結果、

残業時間の推移などを継続的にモニタリングします。

 

医療費データの分析も効果測定の重要な要素です。

健康保険組合のデータを活用し、医療費の推移や疾病構造の変化を分析することで、予防効果を定量的に評価します。

 

例えば、ある企業では健康経営プログラム実施後3年間で、

従業員一人当たりの年間医療費が平均15%減少し、同時に離職率も20%改善しました。

 

投資した費用は年間800万円でしたが、医療費削減効果だけで年間400万円、

離職率改善による採用・教育コスト削減効果で年間600万円、合計1000万円の経済効果を実現したのです。

 

継続的改善のプロセス

効果測定の結果に基づき、プログラムの改善を継続的に行います。

効果の高い施策はさらに充実させ、効果の薄い部分については抜本的な見直しを行います。

 

四半期ごとの効果検証会議では、データを詳細に分析し、次期戦略を策定します。

この際、経営陣、人事担当者、健康経営アドバイザーが一堂に会し、多角的な視点から改善策を検討します。

 

また、従業員からのフィードバックも重要な改善材料です。

定期的なアンケート調査や座談会を通じて、現場の声を積極的に収集し、プログラムの改善に反映させます。

 

このようなPDCAサイクルを継続することで、

健康経営は単発的な施策から、企業の成長を支える持続的な経営戦略へと進化していくのです。

成功事例の共有と横展開

成功した施策や改善事例は、組織全体で共有し、横展開を図ります。

社内報での紹介、成功事例発表会の開催、他部署への展開支援など、様々な方法で組織学習を促進します。

 

また、業界団体での事例発表や、他企業との情報交換など、社外への情報発信も積極的に行います。

これにより、企業の健康経営への取り組みが社会的に認知され、企業ブランドの向上にもつながります。

 

実際に、ある企業では健康経営の取り組みが評価され、「健康経営優良法人」に認定されました。

この認定により、新卒採用の応募者数が前年比30%増加し、

優秀な人材の確保にも大きく寄与したのです。

専門家による特別プログラムの実績

私たちの支援の特徴の一つは、

各分野の第一人者との連携による質の高いプログラムの提供です。

その代表例として、タバタトレーニングの生みの親である田畑泉教授をお招きして開催したセミナーの事例をご紹介します。

田畑泉教授特別セミナーの実現

タバタトレーニングは、短時間で高い効果が期待できる運動方法として世界的に注目されています。

その開発者である田畑泉教授（立命館大学スポーツ健康科学部教授）を直接お招きしてセミナーを開催できたことは、

私たちの専門家ネットワークの広さと質の高さを示す象徴的な事例です。

 

このセミナーでは、単にタバタトレーニングの方法を教えるだけでなく、

その科学的根拠や企業における活用方法まで、幅広い内容をカバーしました。

 

参加企業の担当者からは「これまで受けたどのセミナーよりも実用的で説得力があった」

という高い評価をいただきました。

 

継続的な専門家連携

田畑教授のセミナー以外にも、私たちは継続的に各分野の専門家との連携を図っています。

管理栄養士による食事指導セミナー、産業医によるメンタルヘルス講習、

睡眠専門家による睡眠改善プログラムなど、企業のニーズに応じて最適な専門家をコーディネートします。

 

これらの専門家による指導は、単発のセミナーで終わらせるのではなく、

継続的なフォローアップとセットで提供します。

例えば、栄養セミナー後には個別の食事相談会を開催し、参加者一人ひとりの食生活改善を具体的にサポートします。

 

また、これらの専門的な内容を、従業員が日常的に参照できる形でマニュアル化し、

社内イントラネットや健康管理アプリを通じて継続的に提供します。

これにより、一過性のイベントではなく、持続的な行動変容を実現するのです。

遠隔・オンライン対応の充実

新型コロナウイルスの影響により、在宅リモートワークが普及する中、

従来の対面型健康プログラムだけでは対応が困難な状況が生まれました。

 

私たちは、いち早くオンライン対応を充実させ、時間や場所の制約を受けない健康支援を実現しています。

オンライン体操プログラムの開発

「遠隔でもオンライン体操で元気に！」をキャッチフレーズに、

Zoomなどのビデオ会議システムを活用したオンライン体操プログラムを開発しました。

始業前の10分間、昼休憩の15分間など、短時間で効果的な運動を提供します。

 

このプログラムの特徴は、

参加者同士が画面越しに顔を見合わせながら運動することで、

在宅勤務の孤独感を軽減し、チームの一体感を醸成することです。

 

実際に参加した従業員からは

「朝の体操で同僚の顔を見ると、一日の仕事に前向きに取り組めるようになった」

という声が多く寄せられています。

 

また、録画機能を活用して、

都合の悪い時間に参加できなかった従業員も後から視聴できるようにしています。

 

これにより、シフト勤務や時差出勤の従業員も

平等にプログラムに参加することが可能となりました。

健康動画コンテンツの制作

「マイペースに受講できる健康動画サイト」として、

従業員が好きな時間にアクセスできる豊富な動画コンテンツを制作・提供しています。

これらの動画は、5分程度の短いものから30分程度の本格的なものまで、

従業員の時間的制約や体力レベルに応じて選択できるようになっています。

 

ストレッチ、筋力トレーニング、有酸素運動、リラクゼーションなど、多岐にわたる内容を取り揃えています。

特に人気が高いのは「デスクワーク向けストレッチ」シリーズです。

椅子に座ったままできる肩こり解消ストレッチや、腰痛予防のための体操など、

在宅勤務者の具体的な悩みに対応したコンテンツとなっています。

YouTubeチャンネルの活用

私たちのYouTubeチャンネルは、登録者数2200人を突破し、多くの方にご視聴いただいています。

このチャンネルでは、企業向けの専門的なコンテンツだけでなく、一般の方にも役立つ健康情報を無料で提供しています。

 

チャンネル内では、正しい運動フォームの解説、ストレス解消法など、幅広いトピックを扱っています。

従業員が個人的にも活用できるこれらのコンテンツは、家族を含めた健康意識の向上にも貢献しています。

 

また、企業の健康経営担当者向けには、施策の企画・運営に役立つノウハウを提供する専門チャンネルも検討しています。

他社の成功事例や最新の健康経営トレンドなど、実務に直結する情報を定期的に更新しています。

 

地域密着型イベントによる企業価値向上

健康経営の効果を最大化するためには、社内の取り組みだけでなく、

地域社会との連携も重要な要素となります。

私たちが企画・運営している「第1回東浦健康ラン・ウォーク」は、その代表的な成功事例です。

地域イベントの企画・運営実績

「第1回東浦健康ラン・ウォーク」は、

企業の従業員だけでなく、その家族や地域住民も参加できる大規模な健康イベントとしてとらえています。

参加者数は600名を目標に、地域の健康づくりに大きく貢献するイベントを目指しています。

また、参加企業の従業員がボランティアスタッフとして運営に携わることで、地域貢献という新たな価値を創出します。

 

企業のCSR活動としての価値

このようなイベントの開催は、企業の社会的責任（CSR）活動としても大きな価値を持ちます。

地域の健康づくりに貢献することで、企業の社会的な存在意義を明確に示すことができます。

 

 

また、イベントを通じて形成された地域とのネットワークは、その後のビジネス展開においても有益な資産となるでしょう。

地域の他企業との連携が生まれ、新たなビジネスチャンスの創出にもつながった事例も報告されています。

まとめ：企業の未来を創る健康経営への投資

本記事では、多くの企業が抱える人材定着、生産性向上、コスト削減といった経営課題の根本に「従業員の健康」があり、

その解決のために健康経営アドバイザーによる専門的な支援がいかに重要であるかを詳しく解説してまいりました。

健康経営がもたらす多面的な価値

健康経営は、単なるコスト削減策ではありません。従業員の健康を

「企業の未来を創るための最重要投資」と位置づけ、戦略的に取り組むことで、

以下のような多面的な価値を企業にもたらします。

 

まず、直接的な経済効果として、医療費の削減、離職率の改善による採用・教育コストの削減、プレゼンティーイズムの改善による生産性向上が挙げられます。

これらの効果は数値として明確に測定可能であり、投資対効果を客観的に評価することができます。

 

次に、人材獲得・定着面での競争優位性があります。

健康経営に積極的に取り組む企業は、優秀な人材からの評価が高く、採用活動において大きなアドバンテージを持ちます。

また、既存従業員のエンゲージメント向上により、離職率の低下と組織の安定化を実現できます。

 

さらに、企業ブランドの向上という無形の価値も重要です。

健康経営優良法人の認定取得、地域貢献活動の実施、メディアでの露出増加などにより、社会的な評価と認知度が向上します。

専門家による伴走支援の必要性

これらの価値を確実に実現するためには、

専門知識と豊富な経験を持つ健康経営アドバイザーによる伴走支援が不可欠です。

自己流の取り組みでは限界があり、持続的な効果を得ることは困難だからです。

 

私たちヒューマンフィットネス東浦では、

「健康経営アドバイザー」と「健康経営トレーナー」の資格を持つ専門家が、

企業の経営課題に深く向き合い、オーダーメイドの解決策を提供します。

 

現状分析から戦略立案、実行支援、効果検証まで、一貫したサポート体制により、確実な成果の実現を目指します。

今すぐ始められる第一歩

「健康経営は重要だと分かっているが、何から始めればいいか分からない」

という企業様も多くいらっしゃいます。

しかし、完璧な計画を待つ必要はありません。小さな一歩から始めることで、大きな変化につなげることができるのです。

 

例えば、従業員の健康状態を把握するための簡単なアンケート調査から始めることもできます。

また、週1回のオンライン体操の実施や、健康に関するミニセミナーの開催など、低コストで始められる施策も多数あります。

 

重要なのは、これらの取り組みを単発で終わらせるのではなく、

継続的な改善サイクルの中で発展させていくことです。

そのためには、専門家による適切なガイダンスと継続的なサポートが欠かせません。

変化の時代を生き抜く企業の必須戦略少子高齢化が進む日本において、企業の持続的成長の鍵は間違いなく「人材」にあります。そして、その人材が最大限のパフォーマンスを発揮するためには、心身の健康が基盤となります。

新型コロナウイルスの影響により、働き方が大きく変化し、従業員の健康に対する関心もこれまで以上に高まっています。この変化を企業の成長機会として捉え、戦略的な健康経営に取り組むことが、変化の時代を生き抜く企業の必須条件となるのです。

健康経営は、もはや「あればいい」ものではなく、企業の競争力を左右する重要な経営戦略なのです。従業員の健康という土台がしっかりしている企業こそが、どのような変化にも対応できる強靭な組織を構築することができるのです。

私たちと一緒に始める健康経営の第一歩

もし、この記事を読んで「自社でも健康経営に本格的に取り組みたい」「現在の取り組みをより効果的なものに改善したい」と感じられた経営者様、健康経営担当者様がいらっしゃいましたら、まずはお気軽にご相談ください。

私たちは、企業の規模や業種を問わず、それぞれの企業様の状況に応じた最適な健康経営プログラムをご提案いたします。初回のご相談は無料で承っておりますので、現在抱えている課題や理想とする姿について、じっくりとお話しをお聞かせください。

健康経営は、一朝一夕で成果が出るものではありませんが、継続的な取り組みにより必ず大きな成果をもたらします。貴社の明るい未来を一緒に創っていくパートナーとして、私たちにお声がけいただければ幸いです。

従業員の皆様が心身ともに健康で、生き生きと働ける職場環境の実現。それが、企業の持続的な成長と社会への貢献を両立する、真の健康経営なのです。

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健康経営に関するご相談・お問い合わせ

貴社の経営課題に合わせた最適な健康経営プランをご提案いたします。現状分析から具体的な施策提案まで、初回ご相談は無料で承ります。

 

お問い合わせ TEL: 090-4264-6609

健康経営アドバイザー・健康経営トレーナー：檜垣 ヒューマンフィットネス東浦

 

※ご相談内容に応じて、オンラインでの打ち合わせも可能です。お気軽にお声がけください。

「せっかく福利厚生を充実させたのに、従業員がほとんど利用してくれない…」

そんな悩みを抱えている企業の経営者や人事担当者の方は多いのではないでしょうか。

 

実際に、多くの企業で福利厚生制度の利用率は想像以上に低く、

せっかくの投資が無駄になっているケースが散見されます。

 

しかし、この状況は決して珍しいことではありません。

むしろ、適切な見直しを行うことで、

福利厚生を企業の成長を支える強力なツールに変えることができるのです。

 

今回は、ヒューマンフィットネス東浦が多くの企業様との取り組みを通じて得た知見をもとに、

福利厚生の利用率が低い原因と、それを解決するための具体的な見直しポイントを3つご紹介します。

 

福利厚生の利用率が低い3つの原因を徹底分析

原因1：従業員の真のニーズとのズレが発生している

福利厚生の利用率が低い最も大きな原因は、

経営陣が考える「従業員に必要なもの」と、実際に従業員が求めているものの間に大きなギャップがあることです。

 

例えば、製造業のA社では、

従業員の福利厚生として高級レストランの割引券や温泉施設の利用券を提供していました。

 

しかし、アンケート調査を実施してみると、

従業員の多くが求めていたのは「日常的な健康維持のサポート」だったのです。

 

製造業では長時間の立ち仕事や同じ姿勢での作業が多く、

従業員の大半が腰痛や肩こりに悩んでいました。

 

彼らが本当に欲しかったのは、高級な娯楽施設ではなく、

日々の体の不調を改善するための運動指導や健康サポートだったのです。

 

このような「ニーズのズレ」は、以下のような要因から生まれます：

 

働き方の多様化への対応不足

リモートワークが普及した現在、

オフィス出社を前提とした福利厚生では、

在宅勤務者は恩恵を受けることができません。

 

オフィスにあるマッサージチェアやジムなどは、

リモートワーカーには全く意味のない制度になってしまいます。

 

年齢層や家族構成の違いへの配慮不足

20代の独身社員と40代の子育て世代では、求める福利厚生は全く異なります。

若手社員は自己投資やスキルアップに関する支援を求める一方で、

子育て世代は育児支援や家族の健康管理に関するサポートを重視する傾向があります。

 

健康課題への具体的対策の不足

健康診断で高血圧やメタボリックシンドロームの該当者が多いにもかかわらず、

具体的な改善支援がない場合、

従業員は「会社は健康管理を他人事だと思っている」と感じてしまいます。

原因2：単なるコスト意識で一方的な提供になっている

多くの企業では、福利厚生を「経費」として捉えているため、

「制度を作って提供すれば終わり」という一方的なアプローチになりがちです。

 

しかし、これでは福利厚生の真の価値を引き出すことはできません。

福利厚生は単なるコストではなく、

従業員のパフォーマンス向上や組織の活性化につながる「投資」として捉えるべきなのです。

 

IT企業のB社では当初、

福利厚生予算を「年間で使い切ればいい」という発想で運用していました。

 

しかし、健康経営の視点を導入し、

福利厚生を「従業員の生産性向上のための投資」として再定義したところ、

利用率が30%から85%まで向上したそうです。

 

コスト意識から投資意識への転換が必要な理由：

• コスト意識：予算消化が目的、効果測定を行わない
• 投資意識：ROI（投資対効果）を重視、継続的な改善を行う

 

投資として捉えることで、

「どうすれば従業員により多く利用してもらえるか」

「どんな効果が得られているか」という改善思考が生まれ、

結果として利用率の向上につながるのです。

原因3：ウェルビーイング（心身の幸福）への視点が欠けている

従来の福利厚生は、住宅手当や食事補助といった経済的支援が中心でした。

しかし、現代の従業員が求めているのは、

単なる経済的メリットではなく、

心身ともに健康で充実した働き方、すなわち「ウェルビーイング」の実現です。

 

ウェルビーイング（Well-being）とは、

身体的、精神的、社会的に良好で満たされた状態のことです。

WHO（世界保健機関）が提唱する健康の定義にも含まれている概念で、

単に病気ではないというだけでなく、

生活全般にわたって幸福を感じられる状態を指します。

 

私たちの経験では、

ウェルビーイングを重視した福利厚生を導入した企業では、

以下のような変化が見られます：

 

従業員のエンゲージメント向上

自分の健康や幸福を真剣に考えてくれる企業に対して、

従業員は強い愛着を感じるようになります。

 

離職率の低下 心身ともに健康で満足度の高い職場環境では、

従業員の定着率が大幅に改善されます。

 

生産性の向上 体調が良く、ストレスが軽減された状態では、

集中力や創造性が高まり、業務効率が向上します。

福利厚生を戦略的投資に変える見直しポイント3選

ポイント1：現状把握 - データに基づいた客観的な分析を行う

福利厚生の見直しで最も重要なのは、

憶測や思い込みを排除し、客観的なデータに基づいて現状を正確に把握することです。

 

従業員の声を系統的に収集する

まずは、従業員の本当のニーズを知るために、

体系的なアンケート調査やヒアリングを実施しましょう。

 

ヒューマンフィットネス東浦では以下のような方法を推奨しています：

• 匿名性を保証したウェブアンケート
• 部署別・年齢別の小グループでの座談会
• 個別面談による詳細なニーズ調査

重要なのは、属性（年齢、性別、職種、勤務形態など）ごとに分析し、

多様なニーズを浮き彫りにすることです。

 

例えば運送業のC社では、アンケート調査により以下のことが判明しました：

• ドライバー職：長時間運転による腰痛対策を最重要視
• 事務職：デスクワークによる肩こり・眼精疲労の改善を希望
• 管理職：ストレス管理と生活習慣病の予防に関心

このように、同じ会社でも職種によって求めるものが全く異なることがわかります。

 

健康データの活用で潜在的課題を発見

健康診断結果やストレスチェックの結果は、

従業員の健康状態を客観的に示す貴重なデータです。

 

これらを分析することで、

従業員自身も気づいていない潜在的な健康課題を発見することができます。

 

例えば：

• メタボリックシンドローム該当者の増加 → 食事指導・運動プログラムの必要性
• ストレス高得点者の多さ → メンタルヘルスケアの重要性
• 肝機能数値の悪化傾向 → アルコール対策・生活習慣改善の緊急性

弊社では、医療従事者と連携して健康データの専門的分析も行っており、企業の健康課題を数値で可視化するサービスも提供しています。

ポイント2：戦略設計 - 健康経営の視点で福利厚生を再構築

現状把握ができたら、次はその課題を解決するための戦略を設計します。

ここで重要になるのが「健康経営」の視点です。

 

健康経営とは何か

健康経営とは、従業員等の健康管理を経営的な視点で捉え、戦略的に実践することです。

 

経済産業省も積極的に推進している取り組みで、

従業員の健康増進が企業の生産性向上や医療費削減、

さらには企業価値の向上につながると考えられています。

 

健康経営の基本的な考え方：

1. 従業員の健康は企業の重要な経営資源
2. 健康投資は将来のリターンを生む戦略的投資
3. 組織全体のパフォーマンス向上に直結する

 

福利厚生と経営課題を結びつける

健康経営の視点で福利厚生を再設計する際は、

その目的を明確に経営課題と結びつけることが重要です。

 

例えば：

• 「若手社員の離職率20%削減」を目指し、ストレス管理とワークライフバランス向上を重点的に支援
• 「生産性15%向上」を目指し、身体的不調の改善と集中力向上をサポート
• 「医療費10%削減」を目指し、生活習慣病予防と健康増進を積極的に推進

このように、具体的な経営目標と福利厚生の内容を直結させることで、

投資効果が明確になり、継続的な改善活動にも取り組みやすくなります。

 

専門家との連携で効果を最大化

戦略的な福利厚生の設計には、専門的な知識とノウハウが不可欠です。

我々のような健康経営の専門家と連携することで、以下のメリットが得られます：

• 科学的根拠に基づいたプログラム設計
• 他社事例や最新トレンドの情報提供
• 効果測定と継続的改善のサポート
• 健康経営優良法人認定への道筋

 

実際に弊社では、健康経営アドバイザーの資格を持つスタッフが、

企業様の課題分析から具体的なプログラム実施まで、一貫してサポートしています。

ポイント3：施策実行 - 参加しやすく継続できるプログラムを提供

戦略が決まったら、いよいよ実行フェーズです。

利用率を高めるためには、従業員が

「参加したくなる」「続けたくなる」魅力的な仕組みを作ることが重要です。

 

多様な働き方に対応したプログラム設計

現代の職場では、オフィス勤務、在宅勤務、ハイブリッド勤務など、働き方が多様化しています。

全ての従業員が公平に福利厚生を享受できるよう、

様々なニーズに対応したプログラムを用意する必要があります。

 

オンライン対応の充実 

ヒューマンフィットネス東浦では、

リモートワーカーも参加できるオンライン健康プログラムを多数提供しています：

• オンライン体操・ストレッチ教室
• Web会議システムを活用した栄養指導
• 自宅でできる筋トレ動画の配信

これらのプログラムは、時間や場所に制約されることなく、

従業員の都合に合わせて参加できるため、利用率が大幅に向上します。

 

楽しさと学びを両立させたイベント開催

福利厚生を「義務的なもの」ではなく「楽しいもの」として認識してもらうためには、

エンターテイメント性も重要な要素です。

 

我々が実行委員会を立ち上げて企画・運営している「東浦健康ラン・ウォーク」は、

まさにその好例です。このイベントでは：

• 初心者から上級者まで参加できる多様なコース設定
• 家族連れでも楽しめる親子ジョギング
• 地域との交流を深める機会の提供

「楽しみながら健康について考えることができた」

「同僚との新たなコミュニケーションのきっかけになった」といった声を

期待されています。

 

専門性の高いコンテンツで学習意欲を刺激

従業員の知的好奇心を刺激する質の高いコンテンツも、利用率向上に大きく貢献します。

ヒューマンフィットネス東浦では、

タバタトレーニングの開発者として世界的に著名な田畑泉教授をお招きしたセミナーなど、

第一線で活躍する専門家による講演会も企画しています。

 

このような「ここでしか聞けない」特別なコンテンツは、従業員の参加意欲を大いに高めます。

 

継続をサポートする伴走型システム

福利厚生の真の効果を得るためには、

一時的な参加ではなく、継続的な行動変容が必要です。

そのために、弊社では以下のような伴走型サポートを提供しています：

 

パーソナライズされたコーチング

• 個人の体力レベルや健康状態に応じた運動プログラムの提案
• 食事内容の改善アドバイス
• 定期的な進捗確認とモチベーション維持のサポート

 

チーム戦での取り組み

• 部署やプロジェクト単位でのグループ参加
• チーム内での励まし合いと競争心の活用
• 集団での達成感の共有

 

これらのアプローチにより、従業員一人ひとりが無理なく健康習慣を身につけ、

長期的な行動変容を実現することができます。

福利厚生見直しがもたらす企業への好影響

適切に見直された福利厚生は、

企業にとって計り知れないほどの価値をもたらします。

弊社がサポートした企業様での実際の成果をご紹介しましょう。

人材定着率の大幅改善

製造業のD社では、福利厚生の見直しを行った結果、

若手社員の離職率が前年比で40%減少しました。

 

特に効果的だったのは、新入社員向けの健康管理プログラムと、

メンター制度を組み合わせた取り組みです。

 

新入社員の多くが「会社が自分の健康を本気で考えてくれている」と感じ、

組織への愛着が深まったことが要因として挙げられます。

 

離職理由として多かった「職場での孤立感」も、

健康プログラムを通じた同僚との交流により大幅に改善されました。

生産性向上と医療費削減の同時実現

IT企業のE社では、従業員の健康状態改善により、以下の成果が得られました：

• 年間病欠日数25%削減
• 集中力向上により残業時間15%削減
• 会社負担の医療費12%削減
• 従業員満足度調査で健康関連項目が前年比30%向上

 

特に注目すべきは、腰痛や肩こりといった身体的不調の改善により、

午後の作業効率が大幅に向上したことです。

 

従業員からは

「夕方になっても疲れにくくなった」

「集中力が持続するようになった」という声が多数寄せられました。

企業ブランド価値の向上と採用力強化

健康経営に積極的に取り組む企業は、

対外的なブランドイメージも大幅に向上します。

 

弊社がサポートしたF社は、健康経営優良法人認定を取得したことで、

以下の効果を得ることができました：

• 採用応募者数が前年比60%増加
• 企業説明会での学生の反応が大幅に改善
• 取引先からの信頼度向上
• 地域メディアでの紹介により知名度アップ

 

現在の労働市場では、給与や待遇だけでなく、

働きやすさや会社の価値観を重視する求職者が増えています。

 

従業員の健康を大切にする企業姿勢は、優秀な人材を惹きつける強力な武器となるのです。

具体的な実施ステップと成功のポイント

福利厚生の見直しを成功させるためには、

段階的なアプローチが重要です。以下に、実際の実施ステップを示します。

フェーズ1：現状分析と課題抽出（1-2ヶ月）

実施内容：

• 従業員アンケート調査の実施
• 健康診断データの分析
• 現行福利厚生の利用状況調査
• 他社事例の研究

 

成功のポイント：

• アンケート回収率を上げるために、実施目的を明確に説明
• 匿名性を保証し、率直な意見を収集
• 定量データと定性データの両面から分析

フェーズ2：戦略策定とプログラム設計（1ヶ月）

実施内容：

• 経営課題との関連付け
• 優先順位の設定
• 具体的なプログラム内容の決定
• 予算配分と実施スケジュールの策定

 

成功のポイント：

• 経営陣との合意形成を確実に行う
• 実現可能性と効果のバランスを考慮
• 外部専門家の知見を活用

フェーズ3：試行実施と効果測定（3-6ヶ月）

実施内容：

• パイロットプログラムの実施
• 参加者へのフィードバック収集
• 効果測定と改善点の抽出
• 全社展開に向けた準備

成功のポイント：

• 小規模から始めて段階的に拡大
• 参加者の声を積極的に取り入れる
• データに基づいた客観的な評価

フェーズ4：全社展開と継続改善（継続的）

実施内容：

• 全社での本格実施
• 定期的な効果測定
• プログラムの継続的改善
• 新たな課題への対応

成功のポイント：

• 継続的なコミュニケーション
• 成功事例の社内共有
• 長期的視点での取り組み

まとめ：福利厚生を未来への投資に変えるために

福利厚生の利用率が低いという現実は、決して悲観すべきことではありません。

それは、組織がより良い方向に進化するための貴重な機会なのです。

 

今回ご紹介した3つの見直しポイント：

1. データに基づく現状把握
2. 健康経営視点での戦略設計
3. 参加しやすい体験型プログラムの実行

 

これらを実践することで、福利厚生は単なるコストから、企業の成長を支える戦略的投資へと生まれ変わります。

 

ヒューマンフィットネス東浦では、

多くの企業様の福利厚生見直しをサポートしてきました。

 

我々の強みは、単なる健康プログラムの提供ではなく、

企業の経営課題解決に直結する戦略的なアプローチです。

 

従業員の健康と幸福は、企業の持続可能な成長の土台です。

今こそ、福利厚生を「未来への投資」として捉え直し、

組織全体のウェルビーイング向上に取り組んでみませんか？

 

ご不明な点やご相談がございましたら、

ぜひお気軽にお問い合わせください。

 

貴社の課題に寄り添い、共に解決策を見つけるパートナーとして、

全力でサポートさせていただきます。

 

お問い合わせ

ヒューマンフィットネス東浦 TEL: 090-4264-6609